住宅ローンには、団体信用生命保険（団信）という保険がほぼ自動的に付帯してきます。団信以外にも各行が独自に用意する任意加入の保険があることも多いです。

しかし、各銀行が提携する住宅ローン付帯の保険は、保険商品単体として比較したときに有利なものなのでしょうか？保険は加入をする際に比較をする方も多いので、住宅ローンに関連するの生命保険についてもしっかりと両者の違いを見ておくと良いでしょう。

ほとんどのローンで銀行が保険料を負担することになる「団信」ですが、言い換えれば金利に保険料が含まれているということでもあります。そこで、その保険料が可視化されているフラット35の機構団信を例にとって、一般の生命保険と比較してみます。

なお、機構団信とは「機構団信特約制度」の略で、住宅金融支援機構が住宅ローンの借り手と生命保険会社の仲立ちをする団信です。借り手（＝被保険者）に万一のことがあった場合には、保険会社から受け取った保険金で機構が債務弁済をするという点が一般の団信とは異なります。

フラット35も含めた住宅ローンも扱う楽天銀行と同一グループの、楽天生命の定期保険『楽天生命ラブ』を比較対象とし、3,000万円を保障（＝借り入れ）金額としたときの保険料を比較します。

そもそも保険というものは、おおざっぱに見て＜万一の場合の保険金額＞×＜万一の場合が発生する確率＞ - ＜保険会社の経費＞によって算出された保険料を、保険加入者全員で負担するというのが基本です。

このため、近い将来に万一のことが起こる可能性の高い人、つまり年齢が高い人ほど保険料が高くなり、若い人は割安になるのが保険業界では常識となっています。反対に言えば、年齢や性別、さらに言えば健康状態を問わずに、すべての人に一律の保険料を設定している機構団信は非常識と言えます。

これは機構団信に限ったことではなく、一般の住宅ローンも保険料を銀行が負担する、つまり一律であることは変わりません。

以上のことにより、表を見れば明らかなとおり、年齢が若ければ若いほど団信は不利なことが分かります。特に30歳だと、支払保険料は団信の半分以下で済むということになります。

団信に加入するかどうかを選択できるのであれば、加入する前にご自身の性別や年齢などで同条件の定期保険の見積もりを取りましょう。あわせて以下に団信に対する一般の保険の有利な点を挙げておきますので、参考にしてください。

いくつもの劣る点があるのは事実ですが、残債から自動的に計算された保険料を毎年請求してくれる機構団信は、残債に応じて自分で契約を適宜変更しなければならないのが面倒な方にとっては、手間が省けてありがたいものかもしれません。

また、上の表のとおり、40歳を過ぎたあたりからは団信の方が有利です。機構団信は退会後の再加入ができないので、将来的な保険料を長い目でとらえる必要があるとも言えます。

生命保険の中には、上で紹介した「定期保険」の他に「収入保障保険」と呼ばれるものがあります。定期保険が万一の時に保険金の満額が一時金として支払われるのに対し、収入保障保険は契約期間の間に万一のことがあれば、契約期間満了までの間、保険金が毎月年金として支払われるというのが特徴です。

このため、収入保障保険の保障額は契約期間を消費するにつれて減額することになり、この分だけ保険料は定期保険より割安となります。

借り手に万一のことがあったときに、住宅ローンの残債を団信や定期保険で一括弁済するという考え方からは離れますが、収入保障保険を使えば、年金として受け取る保険金を使ってその後のローンを毎月返済していくということも可能です。

年齢やローン金額によってはこちらの方が有利となる場合もあるので、住宅ローンの保障や保険に関してはじっくりと検討をしましょう。

結論から言うと、住宅ローンの保険団信が有利な場合もあれば、あえて団信に加入せず一般の生命保険を組んだ方が有利な場合もあります。若ければ若いほど一般の生命保険の方が有利になるケースもあるためです。

ただし、住宅ローンは数年で終わるものではなく、何十年とかけて支払っていく人生を左右しかねない大きな契約となります。将来的な保険料も見通したうえで、トータルで無駄なく有利な保険を選びながらも、万が一のときにも安心ができる保障内容となる保険を選ばなければなりません。