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生活習慣病に住宅ローンの保険で備える?

住宅ローン契約で選べる疾病への保障

万が一に備える住宅ローンの保障

団体信用生命保険(団信)のバリエーションとして、死亡や高度障害状態以外にもローンの残債満額が返済されるものがあります。住宅ローン契約の検討中には、このあたりも含めて選択するかどうかで悩むことになります。

3大疾病(がん、急性心筋梗塞、脳卒中)や7大生活習慣病(3大疾病+糖尿病、高血圧性疾患、慢性腎不全、肝硬変)などに備えるものなのですが、これらの疾病に住宅ローンの保険で備えることは妥当なのでしょうか?

「住宅ローンで疾病に備える」とは

実は、同じ「保険で疾病に備える」と言っても、住宅ローン付帯の保険と一般の医療保険では、保障の仕方が全然違います。まずは、住宅ローン付帯の保険で疾病に備えるとはどういうことなのかを、機構団信ととあるメガバンクの8大疾病保障付住宅ローンを例にして解説します。

保険種類 保険料の求め方 初年保険料
機構団信 3大疾病付機構団信と機構団信の保険料の差額 56,700円
がんと診断されたとき、または急性心筋梗塞か脳卒中によって手術を受けるか60日以上症状が継続したときに、残債が弁済される。
メガバンク ローン金利が年0.3%上昇。 90,000円
がんと診断されたとき、または急性心筋梗塞か脳卒中の症状が60日以上継続したとき、または高血圧症・糖尿病・慢性腎不全・肝硬変・慢性膵炎によって就業不能状態が13か月以上継続したとき、残債が弁済される。 ただし、高血圧症・糖尿病・慢性腎不全・肝硬変・慢性膵炎による就業不能状態が1か月を超え12か月以内のときは、毎月の返済額が保障される(借り手が46歳未満のとき)。

※保険料は、35年で3000万円を借りたとして、1年目の保険料を試算。

上の表で分かる通り、3大疾病などの所定の疾病と診断されたり症状が続いたりしたときに、ローンの残債全額が保障されるというのが特徴です。

仮に年利1%の35年元利均等返済で3,000万円のローンを組んだと考えれば、35年間の毎月の返済額は約85,000円となります。ということは、1か月に85,000円を受け取れるような医療保険があれば、上の保険の代用となるはずです。

医療保険で疾病に備えるとは

一方で、医療保険で疾病に備えるとはどういうことでしょうか。楽天生命の保険を例にとってみます。

保険種類 月払保険料
×12か月
保障内容
楽天生命スマート2
安心コース
34,476円 ・1入院につき60日を限度に、入院1日につき5000円の入院給付金が受け取れる。
・1手術につき5万円または2万5000円の手術給付金が受け取れる。
・がんと診断されたら100万円が一時金として受け取れる。
・先進医療をうけたら、2000万円を上限に技術料と同額の先進医療給付金が受け取れる。

※保険料は30歳男性、終身払いで試算。

住宅ローンの保険と決定的に違うのは、ローンの残債全額が一挙に保障されるものではないというところです。しかし、前述のように3,000万円のローンでも月々の返済は85,000円程度なのですから、17日入院すれば入院日額5,000円×17日=85,000円となり、同額を受け取ることができるとも考えられます。

また、がんと診断されたときの一時金は100万円と心もとないように見えますが、がん診断時には入院や手術、場合によっては先進医療も受けることになるので、保障額はふくらむと考えられます。

ただし、あくまでも医療保険は退院後に社会生活に復帰して収入を得ることを前提にして少額保障となっている点に注意が必要です。このため、医療保険を選ぶのであれば、死亡や高度障害に備えた団信などの生命保険に、必ずセットで加入しておくべきです。

住宅ローン付帯の保険は過剰保障か

近年では、ガンでさえも早期発見・早期治療によって、罹患すれば即社会生活からの引退とはなりません。生活習慣病についても、現役世代であれば治療しながらフルタイムで働くパターンが多いです。

それを念頭に置くならば、保険が万一の事態に備えるためのものであることを考えると、残債を全額保証する住宅ローン保険は、過剰保障であると言えるのかもしれません。

保険料が割安な分、保障は入院などのために収入を得ることが困難な期間のローン返済を補うに留まっている、医療保険を選ぶ方が理に叶っていると言えます。

保障内容の確認は必ず行う

ただ、いくら過剰であるとは言っても、しっかりとした保障内容で万が一に備えられる安心感の高さは、やはり強みです。疾病はいつ誰に降りかかるか分からず、どんなに健康に安全に生活をしていても、どうなるかは分かりません。

そうなってしまった場合に、残った住宅ローンや家族のためにも、しっかりとした保障のある住宅ローンを利用するのは言うまでも無く大事なことです。

安い簡単な買い物ではない住宅の購入、消費者金融クレジットカードのキャッシングのような少額の借り入れではない住宅ローンの契約は、慎重にしっかりと検討をしてから進めるべきなのです。

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