住宅ローン借り入れの手続き中に必ず登場する言葉のひとつに「団体信用生命保険」、略して「団信」があります。

その名の通り、被保険者の死亡によって保険金が支払われる生命保険なのですが、住宅ローンと生命保険にどのような関係があるのかはご存知でしょうか。そもそも住宅ローンを組むにあたって、なぜ生命保険が必要なのでしょうか？

住宅ローンを組むのであれば知っておかなければならない必須の「団信」は基本中の基本とも言えますので、理解をしておきましょう。

住宅ローンは、一家の稼ぎ頭である人を契約者として組むのが一般的です（そうでなければ審査を通過するのは困難でしょう）。稼ぎ頭が毎月得る収入によって、一家は生活費をまかなっているはずです。

稼ぎ頭の所得で住宅ローンを返済しながら毎月の家計をやりくりしている、そんなときにもし、稼ぎ頭が他界するようなことがあれば、残された家族はどうなるでしょうか？会社員なら厚生年金と併せて遺族年金が支払われますが、年金額が毎月20万円を超えることはなかなかなく、生前と比較すると大幅な収入減となります。

そうなれば、生活に窮しローンの返済は滞り、最終的にはせっかくの持ち家を手放してしまう・・・、といった事態も起こりかねません。

「団信」は、そのような事態を回避するために設けられている保険です。団信に加入していれば、団信の被保険者（＝住宅ローン契約者）が死亡した場合に、残債の全額が保険金として支払われます。

つまり、一家の稼ぎ頭が死亡したときに、団信が仲立ちとなって住宅ローンが完済されるということです。これにより、遺族は路頭に迷うことなく引き続き持ち家に住み続けることができるようになっているのです。

「団信」は生命保険ですから、毎月あるいは毎年、保険料を納めなければなりません。では、団信の保険料は、誰がどのように支払うのでしょうか？

現在では、ほとんどの銀行の住宅ローンにおいて、ローンの借り手が団信保険料を支払う必要はありません。各行とも「当行指定の団体信用生命保険にご加入いただきます。保険料は当行が負担いたします。」とうたっています。

銀行が負担をするなら銀行は損をしてしまうだけではないかと感じてしまいますが、団信は銀行から見ると、借り手が返済不能状態に陥り債権が焦げ付くというリスクを無くすためのものでもあります。ですから、健康状態などにより団信の審査に通らず加入できない場合には、住宅ローンの借り入れ自体を断られる可能性が高いことに注意しましょう。

また、フラット35においては、団信の加入は任意である一方、加入するのであれば保険料は借り手が負担しなければなりません。この団信を「機構団信」と呼びます。

35年間で3,000万円のローンを組むなら、1年目の保険料は10万円程度となり、残債（＝保障額）に応じて保険料は毎年逓減します。
https://www.jhf.go.jp/simulation_danshin/index.phpよりシミュレーションができます。

団信に関連する内容として、住宅ローン契約（＝団信加入）によって家計の支出を抑える方法があります。それは、それまで加入していた生命保険の見直しです。

住宅を購入する以前は、ほとんどの人が賃貸住宅に住み、毎年家賃を払っていたはずです。この家賃は家計において「住居費」という名目で、子どものいる世帯なら10万円前後の支出となっていたのではないでしょうか。

住居費も含めた遺族の生活費をベースに必要保障額を考えて、生命保険に加入していたはずです。しかし、団信に加入したのであれば遺族の必要生活費のうち、ローン返済の必要がないので住居費が大幅に減額しています。必要生活費は年間100万円以上の減額となることも珍しくないでしょう。

その分だけ生命保険の必要保障額は減ることになり、保険の見直しを行えば毎月の保険料が減るはずです。

団体信用生命保険は、一家の稼ぎ頭に万一のことがあり他界した場合に、遺族が路頭に迷う事態を避けるためになくてはならないものです。銀行によっては死亡だけではなく、三大疾病や高度障害などの場合にも保険金が支払われる団信を用意しているところもあります。

今後の数十年に渡る付き合いとなる住宅ローンを安心して組むなら、金利だけでなく各行の団信も比較対象にすべきです。メガバンクの三菱UFJ銀行、みずほ銀行、三井住友銀行はもちろんですが、ネット銀行のイオン銀行や住信SBIネット銀行の住宅ローンでも充実の内容で用意がされています。

金利だけを見て住宅ローンの比較をすると思わぬ失敗、大きなリスクを抱えてしまう可能性もありますので、ローンを組むならよく考え、万が一のことがあっても対応が可能かを確認しておきましょう。